知ってると得をするかもしれない話（お小遣いを稼ごう編）

上記の広告は１ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

2008年3月23日から、西武新宿線・上井草駅の発車チャイムのメロディが『機動戦士ガンダム』の主題歌「翔べ！ガンダム」に変わる――。

これは、新宿線上井草駅近くに『機動戦士ガンダム』で有名なアニメ製作会社サンライズがあることから実現した。さらに、同日、駅前にはガンダムのモニュメントが新たに設置され、その除幕式も開催される予定となっている。

それに先駆けて、新宿線では「機動戦士ガンダム」オリジナルヘッドマークを付けた電車を運行する。期間は、3月15日〜4月7日。

　世界ボクシング評議会（ＷＢＣ）フライ級タイトルマッチ１２回戦（８日・両国国技館）−−チャンピオンの内藤大助（３３）（宮田）が、同級１位で前王者のポンサクレック・ウォンジョンカム（３０）（タイ）と引き分け、２度目の防衛に成功した。

　内藤は自身の持つ日本人最年長防衛記録を更新。日本のジムに所属する世界王者は５人。

ビジネス雑誌で最近、「地頭（じあたま）」「地頭力」という一般的でない概念がもてはやされている。いずれも、地頭の能力を磨けば、ビジネスなどで成功するというものだ。ただ、雑誌や本の説く方法に従うだけでは、本当に地頭がいいとは言えないとの声も出ている。

週刊東洋経済が30ページ余にわたる大特集
広辞苑を引くと、地頭とは「かつらを用いない頭。地髪（じがみ）」とある。ところが、ビジネス雑誌や本ではなぜか、いつの間にかビジネスで成功する能力を生み出す頭脳のような意味で使われるようになった。東洋経済新報社から2007年12月20日に発売されたビジネス書「地頭力を鍛える　問題解決に活かす『フェルミ推定』」によると、人材採用の世界やコンサルティング業界では比較的頻繁に用いられる言葉だという。

ここで言う地頭は、その由来や定義は必ずしもはっきりしない。が、「地頭力を鍛える」では、数学の問題やパズルを解くのが得意な考える力の強いタイプを「地頭がいい」と定義した。さらに、週刊東洋経済は08年3月8日号で、「地頭力」とは何かを紹介し、30ページ余にわたる大特集を組んだ。それによると、「知識に頼らず、思考によって解答を導き出すのが地頭力」という。

同誌では、具体例を出して、地頭力を説明している。まず、「東京から大阪までの新幹線で、コーヒーは何杯売れますか？」という問いが出されたとする。これに対し、ネットや本などで調べるのではなく、自分の頭の中にある情報から推測できるかが地頭力のバロメーターになるという。この場合、一例として、売れるコーヒーの数を「買う人数×飲む回数」と考え、さらに買う人数を「乗客数×コーヒーの購入率」に分けるという要素分解をすれば、誰にでも説得力のある回答ができるという。

一方、ライバル誌の週刊ダイヤモンドは、2月9日号で、「知的生産革命」を特集し、それをもたらす人を地頭が強いとした。同誌では、「自分で収集し、自分で整理した情報に基づいて、自分なりの思考法で問題解決に取り組む」ことと説明している。その例として、ダイヤモンド社から07年12月14日に発売された「効率が10倍アップする新・知的生産術　自分をグーグル化する方法」の著者を挙げた。この著者は、IT企業を格付けするアナリストとして、自らネットコミュニティを運営したり、アフィリエイト広告を利用したりして、独自に企業の株価を査定。ネットバブル全盛期だったにもかかわらず、その格付けを下げ続けたという。

コンサルティング会社やIT企業の面接試験に必要？
総じて言うと、ビジネス雑誌や本では、何らかの方法に則り、徹底的に考えた人が成功していると指摘しているようだ。

こうした話題をブログで取り上げている経済学者の池田信夫さんは、出版界にあおられた地頭力ブームを批判する。

「ハウツー本は、すべて結果論に過ぎません。誰でもビジネスに成功できるような秘訣は存在しないのです。例えば、アメリカのアップル社を経営するスティーブ・ジョブズのように、成功した人は、それにふさわしい独自のノウハウがあります。まぐれ当たりもあり、成功者に共通の部分は、世間の人が思うほど多くはありません。成功した人がやったことはいいように見えて、あてになりません。むしろ、失敗した人の方が参考になります」
ただ、地頭力そのものについては、肯定的にみている。

「例えば、どうすれば生き残れるかを考える生存本能の強い政治家は、金や人を使う勘が鋭い。選挙を戦う地頭力が必要で、バカでは務まりません。その力は、本を読めばいいのではなく、競争圧力の中で鍛えられるものなのです」
この点について言えば、ビジネス雑誌や本と同意見のようだ。

地頭力ブームがきっかけで、外資系のコンサルティング会社やIT企業の面接試験が注目を集めている。新幹線のコーヒー販売のような地頭力が試されるケースが多いからだ。グーグルでも「スクールバスにゴルフボールは何個入るか？」などの設問が出されている、とネットで話題になっている。

池田さんは、こう語る。

「面接での設問は、本で学べない地頭の力を試しているのでしょう。日本のサラリーマンがハウツー本にすがりたい気持ちは分かりますが、自分の頭で考えることに欠けているように思えます。世間がどう言おうと、自分の納得することをする。だから、スティーブ・ジョブズは地頭がいいんです」

４日の日経平均（大引け）は、１万２９９２円２８銭　△０円１０銭。

　東京株式市場は、前日急落の反動や円高一服もあり、日経平均は反発してスタート。しかし、その後は急速に上げ幅を縮小し、前日終値を挟んで小動きの展開に終始した。野村不、三菱地所など不動産株が売られ、昭和シェル、ＡＯＣＨＤといった石油関連株も大幅安。住友ゴムやブリヂストンもさえない。一方で海運株が人気を集め、郵船、明治海運が高い。大平金、住友鉱山やアサヒプリテックの非鉄株、伊藤忠や三菱商の商社株も頑強。

【デトロイト（米ミシガン州）３日ＡＦＰ＝時事】米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）によると、同社の多目的スポーツ車（ＳＵＶ）「ハマーＨ２」≪写真≫の生産が４日から停止される。調達先の自動車部品メーカー、アメリカン・アクセル・アンド・マニュファクチャリング・ホールディングのストライキで部品供給が滞ったためだ。同部品メーカーはＧＭの元子会社。

　アメリカン・アクセルは２月２６日にストに突入した。すでに１週間に及ぶストのため、休止になるＧＭ工場はこれで６つ目になる。アーリントン（テキサス州）とジェインズビル（ウィスコンシン州）にある２工場も、今週末までには休止に追い込まれる可能性があるという。先週、４工場が休止になり、週明けの３日には１工場が休止になっている。

　相次ぐ工場の休止で、ＧＭのベストセラー車になっているピックアップトラックの「シボレー・シルベラード」と「ＧＭＣシエラ」の生産に影響で出ている。ＧＭによると、ディーラーには顧客の需要に応えるための車の手持ちが十分にあることから、ストによる販売への影響はこれまでのところ出ていない。

　ＧＭはアメリカン・アクセルから部品を７割以上調達している。ＧＭでは、ストがいつまで続くは分からないとしながらも、もう６０日間や９０日間なら販売への影響はないだろうとしている。

東京外国為替市場で３日、円相場が３年１カ月ぶりの円高・ドル安水準となる１ドル＝１０２円台後半まで急騰した。低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）問題を背景にした米国の景気後退懸念の高まりが背景で、円高・ドル安の流れは止まりそうにない。市場では「９５年１２月以来約１２年ぶりに１ドル＝１００円突破を試す可能性もある」（外為ディーラー）との声も出ている。

　週明けの東京市場では、前週末の米株式市場でダウ平均株価が３００ドルを超す急落となったのを受け、ドル売り一色の展開となった。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長などがサブプライム問題の長期化や中小金融機関の経営破綻（はたん）の可能性を示したことで、市場の不安心理が増幅された。

　さらに、米０７年１０〜１２月期実質成長率が「外需を除けば前期比０．３％のマイナス成長に陥った」（みずほ証券）ことや、米金融機関の不良債権処理額が急増したことなどでドル売り圧力が一段と強まった。

　市場では「ＦＲＢは３月１８日の連邦公開市場委員会で０．７５％の追加利下げに踏み切る」との観測も強く、「日米金利差縮小」を見込んだ円買い・ドル売りに拍車を掛けている。

　急激な円高・ドル安の進行に対しては、「日本の通貨当局が市場介入するのではないか」との警戒感もくすぶるが、「米景気悪化が進む中で、日本が単独で円売り・ドル買いの市場介入をしても効果は薄い」（通貨当局筋）のが実情。日本の景気も減速しており、本来は「円を積極的に買い進む理由は乏しい」（大手行ディーラー）はずだが、市場ではそれ以上に米景気の先行きへの悲観論が強く、当面は円高圧力が弱まりそうにない。【坂井隆之】

午前の東京株式市場では日経平均が続落。１万３０００円を割り込んだ。６日の米国株が下げ止まらず、グローベックス市場の米国株指数先物も軟調なことから、前日の急落後も東京市場は銀行株や鉄鋼株を中心に幅広く売られた。８日のオプションＳＱも意識して、日経平均は１万３０００円の攻防が続いた。

　前場の東証１部騰落数は、値上がり３３２銘柄に対して値下がり１２９６銘柄、変わらずが９３銘柄。

　米金融当局者が相次いでインフレ圧力に言及したことで、米ダウ工業株３０種は５日の大幅安後も下げ止まらず、６日も６５．０３ドル安。欧州中銀（ＥＣＢ）の金利決定と、各国協調して金融の混乱に対処する方針を打ち出すとみられる７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）を控えたタイミングでの発言だっただけに、市場に意外感を与えた。

　あえてインフレに言及しなければならないスタグフレーションリスクなどが浮上した可能性をある準大手証券関係者はこう否定する。「成長率鈍化への対処が米金融当局の中心課題であることは変わらず、インフレ発言は中央銀行としての一般論の範囲を出ない。スタグフレーション懸念を織り込みにいったのなら米ダウは６５ドル安ではすまなかったろう」。

　ただ、東京市場のセンチメントは引き続き弱い。米シスコシステムズが発表した第３・四半期の見通しが市場予想を下回ったこともあってグローベックス市場の米国株指数先物が軟調。「米モノラインの格下げ問題も引き続き相場を圧迫している」（準大手証券）ほか、業績モメンタムが落ちてきている決算発表も投資意欲を弱める一因だ。「日米株式とも２番底を模索する局面が続いている」（別の準大手証券）という。

　さらに、明日のオプションＳＱを意識した動きが需給に影響してくる。「ＳＱを前に、１万３０００円台をキープしたい向きと割り込みたい向きが空中戦を繰り広げ、日経平均１万３０００円の攻防戦になっている」（準大手証券）との見方が出ている。

　個別では、新日本製鉄<5401.T>など鉄鋼株が軟調。みずほフィナンシャルグループ<8411.T>など銀行株も安い。キヤノン<7751.T>など輸出関連株も全般安だが、トヨタ自動車<7203.T>、ソニー<6758.T>など主力どころの一角はしっかり。

　バンダイナムコホールディングス<7832.T>がストップ安。オリックス<8591.T>も一時ストップ安。一方、タムロン<7740.T>はストップ高。グローリー<6457.OS>も一時ストップ高となった。